１．はじめに
１．時間が無い人向けの概要
- SBI証券では、2023年9月30日から、日本株・ETFの現物手数料が完全無料となる「ゼロ革命」を実施
- 新NISAは、国内株式・ETF、投資信託、米国株式・海外ETFの売買手数料が0円！
- ネット証券トップクラスの豊富な商品ラインナップ
- IPO(新規上場株)は、ネット証券の中でも圧倒的な実績。「IPOチャレンジポイント」制度を実施中
- iDeCo手数料は最安値となっており、低コストの投資信託を中心に商品も充実
- 取引ツールやアプリも揃っており、仕事や外出時にもアプリから注文状況を確認可能
- 住信SBIネット銀行やSBI新生銀行と口座提携することで、買い付け余力に金利が付く
２．SBI証券の特色と強み
２－１．日本株の現物手数料が完全無料
SBI証券は、2023年9月30日から、国内株式(日本株)の売買手数料が0円になる「ゼロ革命」を始めています。
※参考：SBI証券「ゼロ革命」
SBI証券の手数料体系は、1回の取引ごとに手数料が発生する「スタンダードプラン」、1日の約定代金の合計で手数料が決まる「アクティブプラン」の2つですが、いずれのプランでも売買手数料が0円となります。
ゼロ革命の対象となるのは国内株式の現物取引・信用取引・単元未満株(S株)ですが、国内ETF(上場投資信託)も国内株式に含まれるため手数料無料です。
国内ETFには、米国株ETF【2558】ＭＡＸＩＳ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）上場投信や世界株【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）といった銘柄もあるため、手数料無料で米国株や世界株に投資することも可能です。
SBI証券で売買手数料0円にするためには、取引報告書や各種交付書面を全て郵送から電子交付に切り替える必要があるため、これまで郵送を利用していた場合には注意しておきましょう。
２－２．新NISA取引手数料が完全無料で商品も豊富
SBI証券では、2024年から始まった新NISAでも、国内株式・国内ETFの手数料はもちろん、投資信託の買付手数料、米国株式や海外ETFの売買手数料も0円となっています。
※参考：SBI証券「新NISA」
新NISAの成長投資枠で、「三井住友カード」を使って投信積立積をすると最大5％のＶポイントが還元されるほか、投資信託を保有しているだけでもポイントが付与されます。
SBI証券の新NISAで投資できる商品は多く、国内株式は全銘柄、投資信託は2,700本以上、米国株式は5,400銘柄以上です。
新NISAに対応している外国株式では、米国株はもちろん、中国・タイ・マレーシア・シンガポール・ロシア・韓国・ベトナムの9ヶ国を取り扱っています(ロシア株は取引停止中)。
投資信託では、個人投資家に人気の全世界株投信「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー） 」や米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」も取り扱っています。
２－３．ネット証券トップクラスの豊富な商品ラインナップ
SBI証券では日本株や米国株にとどまらず、単元未満株 （S株）、中国株、韓国株、ベトナム株、インドネシア株、シンガポール株、タイ株、マレーシア株、債券、先物、CFD、金・銀・プラチナ等を幅広く扱っています。
欲しい商品がある場合には探すと大抵見つかります。取扱いが無い場合でも、要望を出し、その数が多くなるとすぐに対応してくれる印象がありますので問い合わせしてみましょう。
２－４．IPO取り扱い銘柄数でトップ
SBI証券は、IPO(新規上場株)の取扱銘柄数で、トップクラスの実績を誇っています。
2023年には、4月に上場した【5570】ジェノバ(公募価格470円→初値2,106円 +348％)、6月に上場した【5577】アイデミー(公募価格1,050円→初値5,560円 +429％)といった銘柄が大きなIPO初値を付けましたが、SBI証券ではいずれの銘柄も取り扱っていました。
IPOについては、ネット証券よりも、野村證券や大和証券といった店舗型の総合証券が有利ですが、SBI証券はIPOが割り当てされやすい主幹事証券になることも多く、店舗型証券に引けを取りません。
IPOは、応募してもほとんど当たらないことがネックとなっていますが、SBI証券では「IPOチャレンジポイント」という制度を実施しています。
「IPOチャレンジポイント」は、IPOのブックビルディング後の抽選・配分に外れた回数に応じてポイントが加算される制度です。
次回以降のIPO申込時にIPOチャレンジポイントを使えば、IPOに当選しやすくなります。
２－５．iDeCo手数料が最安値で商品も充実している
iDeCo(個人型確定拠出年金)は、掛け金・運用益・受け取り時の3点で節税効果を受けながら資産形成できる、新NISAと並んで有力な資産形成制度です。
SBI証券のiDeCoは、手数料が最安値帯となっており、iDeCoで運用できる商品ラインナップも低コストの投資信託を中心に充実しています。
※参考：SBI証券「iDeCo」
具体的には、米国株式(S&P500指数)に連動する米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」、オルカンこと世界株投信「SBI・全世界株式インデックス・ファンド（愛称：雪だるま（全世界株式））」などが人気商品です。
※参考：SBI証券のiDeCo「SBI証券が「厳選」した 運用会社別セレクトプラン商品一覧」
iDeCoの運用商品選びが分からない場合には、運用商品選びをサポートするツール「DC Doctor」を使うこともできます。
「DC Doctor」は、リスク許容度や掛け金、運用期間を基にしたポートフォリオ提案から保有資産のバックテストや将来予測の比較など、iDeCoでの長期資産形成を全面的にバックアップするツールです。
２－６．取引ツールやアプリが充実している
SBI証券は、新NISAやiDeCoによる資産形成はもちろん、長期投資やトレードのメイン口座としてもおすすめですが、これらの取引を行う上での取引ツールやアプリも充実しています。
※参考：SBI証券「ツール・アプリ」
SBI証券で基本となる取引ツールは、「HYPER SBI 2」です。
「HYPER SBI 2」は、国内株式向けの取引ツールで、デイトレードやスイングトレードといった短期投資から長期投資はもちろん、新NISAにも対応しています。
また、SBI証券はアプリにも注力しており、「SBI証券 株 アプリ」や「SBI証券 米国株 アプリ」などが揃っています。
仕事や外出中にも、資産の状況や注文状況を確認したい場合にはアプリで対応可能です。
２－７．住信SBIネット銀行・SBI新生銀行と連携すると余剰資金に金利が付く
証券会社に入金したまま投資に回していない資金には、基本的には金利が付きません。
SBI証券では、提携銀行である住信SBIネット銀行・SBI新生銀行の口座と連携することで、金利などで優遇を受けられます。
住信SBIネット銀行と連携することで、買付余力に金利が付く「SBIハイブリッド預金」を実施しています。
「SBIハイブリッド預金」では、取引に使わない資金をSBIハイブリッド預金へ自動的に振り替えるため、円普通預金と同様に利息が付き、円普通預金に比べて好金利です。
また、住信SBIネット銀行を介して外貨預金を利用すると、米ドル／円の為替手数料が通常片道25銭の所、片道6銭となり、米国株取引をより低コストで利用可能です。
SBI新生銀行と連携して「SBI新生コネクト」を利用すると、ダイヤモンドステージ適用で金利が0.1％となります。
SBI新生銀行のダイヤモンドステージでは、セブン銀行ATMなどの提携ATM手数料が無料となり、他行宛てのネット振込手数料が月50回無料となります。
SBI証券を使うなら、住信SBIネット銀行もしくはSBI新生銀行の口座も開設して連携し、お得な制度を利用するようにしてみましょう。
３．SBI証券の使い方の例3点
３－１．新NISAのメイン口座として使う
SBI証券は、2024年から始まった新NISA用のメイン口座として使うことにおすすめです。
新NISAでは、非課税投資枠が最大1,800万円(成長投資枠1,200万円)まで拡充され、非課税期間が恒久化されました。
株や投資信託の値上がり益が恒久的に非課税となることはもちろん、配当金や分配金も恒久的に非課税となるため、非課税で浮いた資金を再投資することで資産を雪だるま式に増やすこともできます。
SBI証券の新NISAでは、国内株式・ETFの売買手数料が無料となっていることに加えて、投資信託や米国株の手数料も無料となっています。
SBI証券では、新NISAを使って次のような投資をすることが可能です。
- 米国株：生成AIにも強い【NVDA】NVIDIAなどの成長株に投資する、【KO】コカ・コーラなどの連続増配年数が長い高配当株に投資する。
- 国内株式：【9434】ソフトバンクや【2914】JTなどの配当利回りが高い高配当銘柄に分散投資し、配当金を再投資して雪だるま式に増やす。
- 投資信託：全世界株投信「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー） 」や米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）に投資する。
- 国内ETF：米国株ETF【2558】ＭＡＸＩＳ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）上場投信や世界株ETF【2559】ＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）に投資する。
３－２．iDeCo口座として使う
SBI証券は、iDeCo口座として使うことにもおすすめです。
SBI証券のiDeCo手数料は最安値帯となっており、iDeCoの商品も充実しています。
米国株投信「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」や世界株投信「SBI・全世界株式インデックス・ファンド（愛称：雪だるま（全世界株式））」なら、節税効果を受けながら年率5％以上で運用することも不可能ではありません。
iDeCoは節税効果が大きいため、万一、運用で利益が出なくても、節税効果だけでも元が取れてしまう場合が大半です。
ただ、iDeCoでは口座開設手数料が発生し、一度口座を開設したら60歳まで口座手数料を支払うことになり、60歳まで資産を受け取れないことには注意しておきましょう。
iDeCoは、節税効果を受けながら資産形成できる仕組みですが、新NISAに比べると敷居が高くなっている点は留意しておいてください。
３－３．IPO投資用の口座に使う
SBI証券が、楽天証券やマネックス証券といった他の大手ネット証券と比べて圧倒的な強みを持っているのが、IPOの取り扱いです。
2023年には、SBI証券は21社の主幹事証券となっており、これは楽天証券・マネックス証券・auカブコム証券・松井証券の0社に対して圧倒的です。
2023年にSBI証券が主幹事証券となった銘柄の中には、5.30倍となった【5577】アイデミー、3.27倍となった【5256】Fusic、3.16倍となった【9225】ブリッジコンサルティンググループなどがあります。
SBI証券は有力IPO銘柄の主幹事証券となりやすいため割り当てが多くなることに加えて、IPOで外れた回数に応じてポイントが貯まる「IPOチャレンジポイント」制度も実施しています。
もちろん、多くの個人投資家がSBI証券のIPOに殺到するため、SBI証券でIPOに応募したとしても、IPOが当たりづらいことには変わりません。
ただ、IPO投資をするなら、ネット証券の中でも圧倒的なIPO実績があるSBI証券でIPOに応募することはマストであると言えます。
以上、SBI証券の紹介となります。次回もご覧いただけますと幸いです。
