これから資産形成や新NISAでの長期投資を始めようと考えたとき、多くの方が最初に立ち止まってしまうのが「全世界の株式に分散するVT(全世界株式)にするか、それとも経済大国の米国に集中するVTI(全米株式)にするか」という選択ではないでしょうか。
投資に関する書籍やSNS、ブログなどを開けば、「将来どの国が成長するかわからないのだから、地球全体に投資するVTこそが王道だ」という意見と、「世界のイノベーションを牽引しているのは常に米国企業なのだから、リターンが高くてコストも安いVTIを選ぶ方が合理的だ」という意見がどちらも強い説得力をもって語られています。真剣に将来の資産形成を考えれば考えるほど、どちらを選ぶべきか迷ってしまうのはごく自然なことです。
この2つのETF(上場投資信託)は、どちらも世界中の個人投資家や機関投資家から長年支持されている非常に優秀なファンドであり、どちらを選んだとしても長期投資の土台として申し分のない選択肢と言えます。その上で、もしご自身にぴったりの1本を選ぶのであれば、「国選びの悩みを完全に手放し、世界経済全体の成長を丸ごと取り込んでほったらかしにしたい方」にはVTが適しており、「世界の成長を牽引する米国企業の高い競争力と、極限まで低い保有コスト・税制面の効率を重視したい方」にはVTIが向いていると考えられます。
なぜそのように言えるのかというと、VTは先進国から新興国まで約10,000銘柄に時価総額の比率通りで自動的に分散されるため、仮に数十年後に経済の覇権国が移り変わったとしても、ファンドの内部で自動的に投資比率が調整される安心感があるからです。一方でVTIは、米国の大型株から成長途上の小型株まで約3,500銘柄を網羅しており、法整備や株主還元文化が成熟した米国市場の恩恵を、年率0.03%という極めて低い経費率で享受できるという強みを持っています。
過去15年以上の実績を振り返ると、巨大ハイテク企業の躍進を背景にVTIがVTを上回るリターンを記録してきました。しかし、VTの約60%はそもそも米国株で構成されており、両者の値動きの連動性(相関係数)は0.97前後と極めて高い水準にあります。また、さらに長い歴史を紐解けば、米国株が他国の株式に劣後した10年間も存在するため、「過去の米国1強のトレンドが今後もずっと続くのか、それとも他地域の台頭にも備えるべきか」という視点が選択の分かれ道になります。
本記事では、投資初心者の方にもスムーズに理解していただけるよう、「ホームバイアス」「世界経済と米国経済の連動性」「過去のリターンとコスト・税制の比較」という3つの重要な切り口から両者の違いを掘り下げ、記事を読み終えたその日から迷わず行動に移せる具体的なステップまでを丁寧に解説していきます。
世界分散投資(VT)と米国集中投資(VTI)の基本的な違いと特徴
投資スタイルと将来の世界経済への見通しで選ぶのが自然なアプローチです
VTとVTIのどちらを資産形成の軸に据えるかは、「今後20年〜30年という長期スパンにおいて、米国が世界の経済覇権を握り続けると考えるか、それとも他国の台頭や勢力図の変化にも自動的に備えられる仕組みを持っておきたいか」という投資スタイルの違いによって選ぶのが最も自然です。
その理由は、両者が投資対象としている企業の広がりと、将来起こり得るリスクへの備え方が根本的に異なる点にあります。VTは「地球上に存在する株式会社のほぼすべてを、市場規模(時価総額)の順番通りに買い揃える」というアプローチをとっています。これに対してVTIは、「資本主義の最先端を走り、世界中から資金と人材が集まる米国というプラットフォームに上場する企業をすべて買い揃える」というアプローチをとっています。
たとえば、普段の生活で仕事や家事・育児に忙しく、「今後インドや東南アジアが伸びるのか、それとも米国が勝ち続けるのかといった経済予測に時間を割きたくない」「一度積立設定をしたら、20年後に老後資金として取り崩すまで一度も銘柄の乗り換えを考えたくない」という方であれば、世界中の株式を自動でリバランスし続けてくれるVTが心地よく続けられる選択肢になるでしょう。
一方で、「AIやIT、バイオテクノロジーなどの次世代技術は、今後も規制が少なく起業家精神の旺盛な米国から生まれ続ける可能性が高い」「新興国が抱える政治的な不透明感や法規制のリスクは避けて、ルールが明確な米国市場だけに資金を投じたい」と考える方であれば、VTIを選ぶことで高い納得感を持って長期保有を続けられるはずです。まずは、それぞれのETFがどのような仕組みで運用されているのか、その特徴を具体的に見ていきましょう。
地球上の株式を丸ごと保有する「VT(バンガード・トータル・ワールド・ストックETF)」の仕組み
VT(バンガード・トータル・ワールド・ストックETF)は、世界最大級の資産運用会社である米国のバンガード社が2008年6月から運用している、文字通り「全世界の株式市場」をこれ1本で丸ごと購入できるETFです。
VTが連動を目指している指標(ベンチマーク)は「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」と呼ばれています。この指数の大きな特徴は、米国や日本、イギリス、フランス、ドイツといった先進国だけでなく、中国、インド、台湾、ブラジル、サウジアラビアといった新興国までを含めた世界約45〜50カ国以上の株式市場をカバーしている点にあります。
さらに、誰もが名前を知っている世界的な巨大企業(大型株)や中堅企業(中型株)だけでなく、これから成長が期待される小さな企業(小型株)までを含めて、世界の投資可能な株式時価総額の約98%以上、銘柄数にして約9,700〜10,000銘柄を網羅しています。同じ全世界株式を対象とした指数として有名な「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(いわゆるオルカンが連動する指数)」が大型株と中型株の約2,500〜3,000銘柄で構成されているのと比較しても、小型株まで含めて約10,000銘柄に分散されているVTの網羅性の高さは群を抜いています。
たとえば、VTを1株(日本円で約2万2,000円〜2万4,000円前後)購入するだけで、米国のアップルやマイクロソフト、エヌビディアといったハイテク企業から、日本のトヨタ自動車やソニー、台湾のTSMC(台湾積体電路製造)、スイスのネスレ、インドの銀行やIT企業に至るまで、世界中のあらゆる産業のオーナー(株主)に少しずつなることができます。世界全体の人口が増え、人々がより豊かな生活を求めて経済活動を続ける限り、どの国が勝者になってもその成長の果実を自動的に受け取れるのがVTの本質的な魅力と言えるでしょう。
米国市場の成長を余すことなく取り込む「VTI(バンガード・トータル・ストック・マーケットETF)」の仕組み
VTI(バンガード・トータル・ストック・マーケットETF)は、同じくバンガード社が2001年5月から運用している、「米国株式市場のほぼ100%」を1本で網羅するETFです。20年以上の長い歴史を持ち、姉妹ファンドである投資信託も含めた純資産総額は世界最大規模を誇る、まさに米国株投資の代名詞とも言える存在です。
VTIが連動を目指す「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」は、ニューヨーク証券取引所(NYSE)やナスダック(NASDAQ)などの米国市場に上場している大型株・中型株・小型株・マイクロキャップ株(超小型株)までを含めた約3,500〜3,600銘柄で構成されています。米国の上場企業であれば、時価総額数兆ドルを超える超巨大企業から、創業して間もない地方の小さな上場企業まで、文字通り「米国市場を丸ごと買い付ける」仕組みになっています。
また、VTIを語る上で欠かせないのが、経費率(年間の運用管理コスト)がわずか年率0.03%という驚異的な低さです。これは、仮に100万円分のVTIを1年間保有していても、差し引かれる運用コストが年間わずか300円程度、1,000万円保有していても年間3,000円程度しかかからない計算になります。
かつては個人が米国の数千社に分散投資しようとすれば莫大な手数料と手間がかかりましたが、VTIの登場によって、誰もが限りなくゼロに近いコストで世界最大の経済大国である米国の成長に相乗りできるようになりました。この圧倒的なコスト効率と米国市場の力強さこそが、多くの投資家がVTIを資産形成のコア(中核)に据える大きな理由となっています。
VTとVTIの基本スペック・経費率・構成銘柄の比較表
VTとVTIの基本的なスペックやコスト、構成銘柄の違いを整理すると、以下の表のようになります。両者の全体像を把握するための参考にしてみてください。
| 比較項目 | VT(全世界株式ETF) | VTI(全米株式ETF) |
|---|---|---|
| 正式名称 | バンガード・トータル・ワールド・ストックETF | バンガード・トータル・ストック・マーケットETF |
| 連動する指数 | FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス | CRSP USトータル・マーケット・インデックス |
| 投資対象地域 | 全世界(先進国+新興国 約45カ国以上) | 米国のみ(100%米国上場企業) |
| 構成銘柄数 | 約9,700〜10,000銘柄 | 約3,500〜3,600銘柄 |
| 企業規模のカバー範囲 | 大型株・中型株・小型株(全世界の約98%以上) | 大型株・中型株・小型株(米国市場のほぼ100%) |
| 米国株の占める割合 | 約60%前後(時価総額の変動に応じて自動調整) | 100% |
| 経費率(年間コスト) | 年率 0.06% | 年率 0.03% |
| 分配金利回り(直近12ヶ月目安) | 約1.5%〜1.6%前後(年4回:3・6・9・12月) | 約1.0%〜1.1%前後(年4回:3・6・9・12月) |
| 設定年月 | 2008年6月 | 2001年5月 |
| 主な上位構成銘柄 | エヌビディア、アップル、マイクロソフト、アマゾン、TSMCなど | エヌビディア、アップル、マイクロソフト、アマゾン、メタなど |
表を見比べると、構成銘柄数はVTがVTIの約3倍近くに達しており、地球規模での幅広い分散が効いていることがわかります。一方で、経費率はVTIが0.03%とVT(0.06%)の半分の水準に抑えられています。もっとも、年率0.06%というVTの経費率自体も世界中の金融商品の中でトップクラスの安さであるため、どちらを選んでもコスト面で不利になる心配はほとんどないと言えるでしょう。
深掘り豆知識:なぜS&P500(VOO)ではなくVTIなのか?「小型株効果」と市場網羅性の魅力
ここで一つ、米国株への投資を検討する際によく挙がる疑問について掘り下げておきましょう。「米国株に投資するなら、ニュースでもよく耳にする『S&P500』に連動するETF(VOOなど)とVTIは何が違うのだろうか?」という点です。
時価総額の比率で見ると、VTIの中身の約80%〜85%はS&P500に採用されている大型株500社が占めています。そのため、日々の値動きや長期的なチャートの形はS&P500と非常によく似た軌跡を描きます。しかし、残りの約15%〜20%の部分に「米国の中型株・小型株(約3,000社)」が含まれているかどうかが、VTIとS&P500の決定的な違いです。
金融経済学の研究(ノーベル経済学賞を受賞したユージン・ファーマ教授らの研究など)においては、長期的な視点で株式市場を分析すると、すでに成熟した巨大企業(大型株)よりも、これから事業を拡大していく小さな企業(小型株)の方が、株価の変動リスクが大きい分だけ長期の期待リターンも高くなりやすいという「小型株効果(スモールキャップ・プレミアム)」が存在することが指摘されてきました。
また、S&P500という指数は、ただ時価総額が大きいだけでなく「四半期決算で黒字が続いていること」などの厳格な採用基準をクリアし、指数選定委員会によって選ばれた銘柄だけで構成されます。そのため、急成長している新興テクノロジー企業がようやく黒字化してS&P500に採用された時点では、すでに株価が何十倍にも上がりきっているというケースも珍しくありません(過去の電気自動車メーカー・テスラなどがその代表例です)。
それに対してVTI(そして全世界の小型株まで含むVT)は、企業が株式市場に上場したばかりの小さな段階から自動的にポートフォリオに組み込まれます。つまり、「次の時代を担う未来の巨大企業が、まだ無名の小さな芽であるうちから保有し続け、大木へと成長していく過程を最初から最後まで丸ごと享受できる」という構造的な強みを持っているのです。この網羅性の高さこそが、長期投資家の間でVTIやVTが根強く愛されている理由の一つと言えます。
無意識の偏りを防ぐ「ホームバイアス」の正体と世界時価総額のバランス
身近な国や企業ばかりを選んでしまう心理的傾向に気づくことが第一歩です
VTとVTIを比較する上で、まず知っておきたいのが「ホームバイアス(自国資産への偏重)」という考え方です。長期の資産形成において安定的な成果を目指すためには、私たちが無意識のうちに抱きやすい自国や特定の国への偏りに気づき、世界の株式市場の「客観的な規模のバランス(時価総額比率)」を基準にして資産配分を考えることがとても大切になります。
なぜなら、人間には心理的に「自分が住んでいて言葉が通じる国」や「普段の生活で見聞きする馴染みのある企業」を、実際の経済的な実力以上に安全で魅力的だと評価してしまう傾向があるからです。しかし、特定の国だけに資産を集中させることは、その国の人口減少や経済の停滞、あるいは通貨の価値下落(円安など)が起きた際に、生活基盤と金融資産の両方が同時にダメージを受けるリスクを抱えることになります。
たとえば、日本で働き、日本円で給料を受け取り、日本の銀行に預金をし、日本の不動産(マイホーム)を持ち、さらに投資まで日本株100%で行っていたとしたら、それは人生のすべての資産を「日本という1つのカゴ」に盛っている状態と言えます。まずは行動経済学の視点から、このホームバイアスがどのように働くのかを紐解いていきましょう。
行動経済学で読み解く「ホームバイアス」のメカニズムと日本の家計資産の現状
行動経済学や金融論における「ホームバイアス(Home Bias)」とは、投資家が国際分散投資の理論的なメリットを知っていながらも、外国の資産への投資をためらい、自国の株式や債券、自国通貨に対して過剰に高い割合で資金を配分してしまう現象を指します。
この現象は日本人に限らず世界中の投資家に見られるものですが、そこには人間の脳が持ついくつかの心理的メカニズムが関係していると考えられています。
- 単純接触効果と親近感による安心感:毎日テレビCMで見かける日本の大手メーカーや、通勤で利用する鉄道会社、街角にあるメガバンクなどは、業務内容がイメージしやすいため「よく知っている企業=倒産しにくい安全な投資先」と無意識に錯覚しやすくなります。
- 為替変動に対する過度な警戒感:普段の買い物をすべて日本円で行っていると、日本円の価値が常に一定であるかのように感じられます。そのため、米ドルやユーロなどの外貨建て資産を持つことで生じる「円高・円安」の変動を本来以上に恐れてしまい、結果として「インフレや円安で円の購買力が下がるリスク」を見落としてしまいがちです。
- 情報の非対称性と制度への不安:海外の市場や企業については日本語で得られる情報量が相対的に少なく感じられることや、外国株の税金・取引ルールに対する漠然とした難しさが、海外投資への心理的なハードルを高めています。
実際に日本銀行が公表している「資金循環統計」などのデータを見ると、日本の家計金融資産(総額約2,200兆円規模)のうち、依然として約半分近くが「現預金(日本円)」として保有されており、株式や投資信託として運用されている資金の中でも日本国内の資産が高い比率を占めてきました。近年は新NISAのスタートや物価上昇への意識の高まりによって全世界株や米国株への投資が急速に広がりつつあるものの、家計全体で見ればまだホームバイアスの影響が色濃く残っているのが現状と言えるでしょう。
世界の株式時価総額から見る「日本株約5%・米国株約60%」という客観的な力関係
では、私たちが「日本に住んでいる」という前提を一度脇に置いて、地球上の株式市場を宇宙から公平に眺めたとしたら、各国の株式市場の規模はどのような割合になっているのでしょうか。それを正確に映し出しているのが、VTの国別構成比率(世界の時価総額比率)です。
世界中の証券取引所に上場している企業の「時価総額(株価×発行済株式数=投資家が評価する企業の価値の合計)」をすべて足し合わせ、国ごとのシェアを算出すると、概ね以下のようなバランスになります。
- 第1位:米国(約60.0%) —— 世界全体の株式価値のうち、実に約6割を米国1カ国が占めています。
- 第2位:日本(約4.7%〜5.5%前後) —— 国別では世界第2位のポジションにあるものの、世界全体から見れば約20分の1(約5%)の規模にとどまります。
- 第3位:イギリス(約3.0%前後) —— 金融やエネルギー、生活必需品などの多国籍企業が多く上場しています。
- 第4位:カナダ(約2.8%前後) —— 資源関連や金融機関を中心に安定した市場規模を持っています。
- 第5位以降:フランス、スイス、ドイツ、台湾、インド、オーストラリア、韓国などがそれぞれ1%〜2%台のシェアで続いています。
この客観的な数字は、私たちに大切な気づきを与えてくれます。世界中の投資家が資金を投じているグローバル市場の基準で見れば、日本の株式市場は地球全体のわずか「約5%」に過ぎません。
もし個人の資産運用において日本株ばかりを保有しているとすれば、残りの約95%を占める米国や欧州、アジアの新興国などの成長機会をすべて逃していることになります。その点、VTを購入するということは、個人の主観や思い込み(ホームバイアス)を排除し、「米国に約60%、日本に約5%、欧州に約15%、新興国に約10%…」という世界市場のありのままの力関係に合わせて自分の資産を配分するという、極めて中立でバランスの取れた選択を意味しているのです。
近年増えている「米国株100%への過度な確信(逆ホームバイアス)」に対する冷静な視点
一方で、ここ数年でネット証券を通じて投資を始めた層の間では、従来の日本偏重とは正反対の現象として、「米国株以外は投資する価値がない」「今後も永遠に米国株だけが独り勝ちし続けるはずだ」という、いわば『米国バイアス(逆ホームバイアス)』とも呼べる傾向が見られるようになっています。
確かに、2010年代から2020年代にかけての米国株式市場(特にハイテク株)の成長は目覚ましく、世界時価総額の6割を占めるに至った実力は疑いようがありません。しかし、米国に住み、米ドルで給与を得て、米ドルで老後の生活費を支払う米国の投資家がVTI(米国株100%)だけに投資するのと、日本に住む私たちがVTIだけに投資するのとでは、前提条件が少し異なります。
また、行動経済学には「近時性バイアス(直近の数年間で起きた強いトレンドが、これからもずっと変わらずに続くと過大評価してしまう心理)」という言葉があります。過去15年間の米国株の成績が素晴らしかったからといって、これからの20年・30年も全く同じように米国株だけが他国を圧倒し続けるという保証はどこにもありません。
世界の株式時価総額の約60%が米国株であるということは、裏を返せば「世界の投資家の資金の約40%は、今もなお米国以外の先進国や新興国の企業に投じられている」という事実を示しています。VTIを選ぶ場合であっても、「米国株は絶対に負けないから」と盲信するのではなく、「米国以外の40%を切り捨てることによる集中リスク」を理解した上で、それでも米国のビジネス環境や法制度の優位性に賭けるという冷静な視点を持っておくことが、相場環境が変化した際にも動揺しないための支えになります。
深掘り豆知識:1980年代末は「日本株が世界の約45%」を占めていた?時価総額加重平均による自動リバランスの歴史
ここで、VTが採用している「時価総額加重平均(各国の市場規模に合わせて自動的に投資比率を変えていく仕組み)」の真価がよくわかる、歴史的なエピソードをご紹介しましょう。
現在は「米国が世界の約60%、日本が約5%」という圧倒的な差がついていますが、時計の針を約35年前の1989年(平成元年・日本のバブル経済のピーク時)まで戻してみると、世界の株式市場の勢力図は現在とは全く異なる姿をしていました。
当時のデータを確認すると、なんと世界の株式時価総額の約45%を「日本株」が1カ国で占めており、当時の米国株(約30%弱)を大きく引き離して世界第1位に君臨していたのです。1989年末の世界企業時価総額ランキングのトップ10を振り返ると、1位のNTTを筆頭に、日本興業銀行、住友銀行、富士銀行、第一勧業銀行、東京電力など、上位10社のうち7〜8社を日本企業が独占していました。当時の経済誌やニュースでは「21世紀は日本が世界の金融と技術を支配する」「日本の株と土地は永遠に上がり続ける」と真剣に語られていたほどです。
しかし、その後の35年間で何が起きたかは歴史が証明しています。日本のバブルが崩壊して長い停滞期に入る一方で、米国ではWindows95から始まるインターネット革命、スマートフォンやクラウドの普及、そして現在のAI革命へと続くイノベーションの波が次々と生まれました。その結果、日米の時価総額シェアは「日本45%:米国30%」から「日本5%:米国60%」へと劇的に入れ替わったのです。
もし1989年当時に「今は日本が世界最強だから、日本株100%の集中投資で間違いない」と考えて資産を固定していたら、その後何十年にもわたって厳しい運用成績に悩まされることになったはずです。しかし、もし当時からVTのような「全世界の時価総額加重平均ファンド」を保有していたとしたら、日本株の時価総額が縮小するにつれてファンドが自動的に日本株の比率を45%から5%へと引き下げ、逆に成長を続ける米国株の比率を30%から60%へと自動的に高め続けるという「新陳代謝(自動リバランス)」が、投資家が何もすることなく裏側で行われていたことになります。
今から30年後の2050年代に、米国が引き続き60%のシェアを維持しているのか、それともインドや東南アジア、あるいは今はまだ注目されていない地域が大きくシェアを伸ばしているのかは誰にも正確には予測できません。しかし、VTを保有しておくということは、「次の時代にどの国が世界の主役になったとしても、自動的にその勝者の比率を高めてくれるシステムそのものを買う」という意味を持っているのです。
世界経済と米国経済の深い連動性!VTとVTIはどこまで同じ動きをするのか?
両者の値動きは相関係数0.97前後と極めて近く、どちらを選んでも米国経済が鍵を握ります
VTとVTIを比較する際の2つ目の重要なポイントは、「世界経済(VT)と米国経済(VTI)の連動性の高さ」です。結論から言うと、現代の高度にグローバル化した経済において、VTとVTIの日々の値動きの連動性(相関係数)は約0.97と極めて高い水準にあり、短期的にも中期的にも、両者のチャートの動きは驚くほど似通っています。
なぜ「全世界」と「米国のみ」という違いがあるにもかかわらず、これほどまでに同じような値動きをするのでしょうか。そこには大きく分けて2つの構造的な理由があります。1つ目は「VTの中身の約60%が、そもそもVTIと同じ米国株で構成されていること」、そして2つ目は「VTIに含まれる米国の大企業が世界中でビジネスを展開して利益を上げており、同時に米国以外の国々の企業も巨大な米国市場の消費動向に強く依存していること」です。
「VTを選べば米国経済の不調から無傷で逃れられる」「VTIを選ぶと米国国内の景気だけに左右される」といったイメージを持たれることがありますが、実際の経済の結びつきはもっと複雑で一体化したものになっています。具体的なデータから、両者の深い関係性を確認してみましょう。
VTの約6割は米国株で構成されており上位銘柄の顔ぶれも大きく重なっています
まずはファンドの中身(ポートフォリオ)の重複度から見ていきましょう。先ほど触れた通り、VTは世界中の株式を時価総額の比率に合わせて保有するため、現在その約60%は米国株式が占めています。そして、VTが保有している米国株式の銘柄群は、VTIが保有している銘柄とほぼ完全に重なっています。
実際に、VTとVTIそれぞれの「構成銘柄の上位トップ10」を並べて比較してみると、その共通点の多さに驚かされます。
- VTIの上位構成銘柄:エヌビディア(NVIDIA)、アップル(Apple)、マイクロソフト(Microsoft)、アマゾン・ドット・コム(Amazon)、メタ・プラットフォームズ(Meta)、アルファベット(Google)、ブロードコム(Broadcom)、テスラ(Tesla)、イーライリリー(Eli Lilly)、バークシャー・ハサウェイ(Berkshire Hathaway)など。
- VTの上位構成銘柄:エヌビディア、アップル、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、メタ・プラットフォームズ、アルファベット、ブロードコム、TSMC(台湾積体電路製造)、テスラ、イーライリリーなど。
このように、半導体受託製造で世界トップのシェアを持つ台湾のTSMCがVTの上位に入っていることを除けば、トップ10に並ぶ企業の顔ぶれはほぼ同じ米国の巨大テクノロジー企業・優良企業で占められているのです。構成比率の重み付け(ウェイト)で見ても、VTとVTIは全体の約60%が同じ資産クラスで構成されていることになります。
統計学において、2つの資産の値動きがどれくらい一致しているかを表す指標を「相関係数」と呼びます。相関係数は「-1(完全に逆の動き)」から「+1(完全に同じ動き)」までの数値で表されますが、近年のデータにおけるVTとVTIの相関係数は「約0.970」という極めて1に近い数値を記録しています。これはつまり、ニューヨーク株式市場が好調でVTIが上昇する局面ではVTもほぼ同じように上昇し、逆に米国市場にショックが走ってVTIが下落する局面では、VTもほぼ同じタイミングで下落するということを示しています。
VTIに含まれる米国企業の売上高は約4割が海外から!米国株を通じて世界の成長を取り込む構造
次に、「VTIは米国の企業しか含まれていないから、これから人口が増えるインドや新興国、あるいは欧州や日本の経済成長を取り込めないのではないか?」という疑問について考えてみましょう。この点を理解するためには、「企業がどこの国の証券取引所に上場しているか」という形式上の国籍だけでなく、「その企業が実際にどこで売上と利益を稼いでいるか」というビジネスの実態に目を向ける必要があります。
米国を代表するS&P500採用企業(VTIの時価総額の約8割以上を占める主力企業群)の地域別売上高データを分析すると、全売上高のうち約30%〜40%近くは「米国外(海外市場)」から稼ぎ出されていることがわかります。特に、米国株の成長を牽引している情報技術(IT・ハイテク)セクターや、生活必需品・ヘルスケアなどのセクターに限れば、売上の50%以上を海外から得ているグローバル企業も少なくありません。
私たちの身の回りや世界の動きを思い浮かべてみると、その仕組みがよくわかります。
- インドや東南アジア、アフリカなどの新興国で経済が発展し、中間層が増えてスマートフォンを持つ人が増えれば、アップル(iPhone)やアルファベット(Android OSやYouTube、Google検索)の利用者が爆発的に増え、米国企業の利益となります。
- 日本やヨーロッパ、中南米の企業が業務の効率化やデジタル化、AIの活用を進めようとすれば、マイクロソフト(WindowsやOffice、クラウドのAzure)やアマゾン(AWS)、エヌビディア(AI向け半導体)に対して継続的に利用料や購入代金を支払うことになります。
- 世界中で人々の生活水準が向上し、旅行や買い物を楽しむようになれば、ビザ(Visa)やマスターカードの決済網が使われ、コカ・コーラやP&G(プロクター・アンド・ギャンブル)、マクドナルド、ネットフリックスといった米国企業のサービスが世界中で消費されます。
このように、株式の籍(上場市場)こそ米国にあるものの、VTIを構成する主力企業の実態は「地球全体を市場として稼ぐ多国籍企業」の集合体です。そのため、VTIに投資すること自体が、実は世界中の人口増加や新興国の経済成長の果実を約40%近く間接的に取り込んでいるのと同じ効果を持っていると考えられます。このグローバルな収益構造こそが、世界経済と米国経済が切っても切れない連動性を持つ大きな理由なのです。
それでも残る「米国以外の40%(先進国・新興国)」を保有する意義とカントリーリスクの考え方
ここまでの構造を踏まえると、「VTIだけでも海外の成長を取り込めるのであれば、やはりVTで米国以外の株を40%持つ必要はないのだろうか?」と考える方もいらっしゃるでしょう。そこで、VTを通じて「米国以外の40%の株式」を保有することのメリットと、逆にVTIでそれを除外することのメリットを両方から比較してみましょう。
【VTI(米国100%)を選び、米国以外の40%を持たないことのメリット】
- 株主還元を最優先する企業文化と法制度:米国市場では「企業は株主のもの」というコーポレートガバナンス(企業統治)が徹底されており、利益が出れば積極的な自社株買いや増配によって株主に還元されます。また、情報開示の透明性や投資家保護の法制度も世界最高水準にあります。一方、新興国市場などでは、政府の突然の方針転換や規制強化によって民間企業の利益が制限されたり、外国人投資家の権利が脅かされたりする「カントリーリスク(地政学リスク)」が常に存在します。
- 国の経済成長(GDPの伸び)と株価の上昇は必ずしも一致しないという事実:過去の中国などの新興国市場を見るとわかるように、国のGDP(国内総生産)が何倍にも急成長したとしても、国営企業の割合が高かったり、既存株主の価値を薄める新株発行(増資)が頻繁に行われたりすると、1株あたりの利益(EPS)が伸びず、株価指数が何十年も横ばいにとどまるケースがあります。VTIに絞ることで、こうした株主還元に乏しい市場を最初から除外できるという考え方です。
【VT(全世界分散)を選び、米国以外の40%もしっかり保有することのメリット】
- 米国株の「割高感(バリュエーション)」が修正される局面への備え:近年、米国株の予想PER(株価が1株あたり利益の何倍まで買われているかを示す指標)は20倍を超えるなど、歴史的な平均や他国市場(12倍〜16倍前後)と比べて高い期待値が織り込まれた水準にあります。もし将来、米国企業の成長スピードが鈍化して「割高感の修正(株価の調整)」が起きた際、比較的割安な水準にある欧州株や日本株、新興国株を40%保有していることが、ポートフォリオ全体の下支えとして機能する可能性があります。
- 米国企業だけでは代替できない世界トップ企業の保有:世界のサプライチェーンを見渡すと、半導体の製造を一手に担う台湾のTSMC、最先端の半導体露光装置で世界市場を独占するオランダのASML、世界最大の食品企業であるスイスのネスレ、肥満症治療薬や糖尿病治療薬で世界をリードするデンマークのノボ・ノルディスク、そしてハイブリッド技術や製造業で強みを持つ日本のトヨタ自動車など、米国以外の国にも世界に不可欠な優良企業が数多く存在します。VTであれば、これらすべての企業を取りこぼすことなく保有できます。
深掘り豆知識:米ドル建てETFでも中身は多通貨分散?為替変動と企業価値の本質的な関係
連動性とリスク分散に関して、もう一つ知っておくと安心感が高まる大切な豆知識があります。それは、「VTやVTIは米ドル建てで取引されるETFだから、もし将来米ドルの価値が大きく下がったら資産も暴落してしまうのではないか?」という為替リスクに関する疑問です。
結論から申し上げると、ETFの取引画面に表示される通貨(決済通貨)が米ドルであることと、そのETFが実質的にどの通貨の価値に連動しているかは全く別の問題であり、VTは実質的に世界中のあらゆる通貨(米ドル、ユーロ、日本円、英ポンド、スイスフラン、台湾ドル、インドルピーなど)へ綺麗に分散投資しているのと同じ仕組みになっています。
なぜそう言えるのかというと、私たちがETFを通じて買っているのは「米ドルという紙幣(現金)」ではなく、「世界中の企業が持つ工場、店舗、ブランド、特許技術、そして日々生み出す利益という『実物資産(株式)』」だからです。
わかりやすい例で考えてみましょう。VTの中に含まれているヨーロッパの企業(ユーロでビジネスをしている企業)や日本の企業(日本円でビジネスをしている企業)の本来の価値が変わらなかったとします。このとき、もし何らかの理由で「米ドルだけが世界中の通貨に対して20%暴落する(ドル安・ユーロ高・円高になる)」という事態が起きたら、VTの米ドル建ての株価はどうなるでしょうか。
ヨーロッパや日本の企業が持つ変わらない価値を、「価値が下がった米ドル」という物差しで測り直すことになるため、VTの中に含まれる米国外企業の株価は、米ドル換算では自動的に上昇し、VT全体の米ドル建て基準価額を押し上げる力が働くのです。さらに、VTIに含まれる米国のグローバル企業にとっても、ドル安になるということは「海外(ユーロや円など)で稼いだ売上を米ドルに換算したときの金額が自動的に膨らむ」ことを意味するため、企業業績と株価を押し上げるプラス要因となります。
つまり、証券口座の上では「USD(米ドル建て)」と表示されていても、株式という実物資産の集合体であるVTやVTIを保有していれば、特定の通貨の価値が下がったとしても企業価値やドル建て株価の上昇によって自然にカバーされるメカニズムが備わっているのです。
過去のデータで見るリターン・リスク・コストと税制面の比較
直近15年以上の実績ではVTIがリードしていますが、時代によって優位な地域は入れ替わってきました
3つ目の重要なポイントは、客観的な数値に基づく「過去のリターン・リスク・コスト、そして税制面の比較」です。VTが運用を開始した2008年以降のデータを振り返ると、トータルリターン(値上がり益+分配金の再投資)においては米国株に100%集中したVTIが、全世界に分散したVTを一貫して上回る成績を残してきたことがわかります。
その背景には、2008年のリーマンショック以降の約15年間にわたり、世界の経済成長と株式市場の上昇を牽引してきた主役が、アップル、マイクロソフト、アマゾン、アルファベット、メタ、そしてエヌビディアといった米国の巨大テクノロジー企業群であったという明確な理由があります。米国株を100%保有するVTIはその恩恵をフルに受けた一方、米国以外の株式を約40%含むVTは、成長が比較的緩やかだった欧州株や日本株、新興国株が平均リターンを薄める形となったためです。
しかし、投資の歴史をさらに長い50年以上のスパンに広げて10年単位で検証してみると、「米国株が世界平均を上回る10年」と「米国以外の世界株が米国株を上回る10年」は、振り子のように周期的に入れ替わってきたという事実も浮かび上がってきます。まずは具体的なパフォーマンスの比較データを確認し、その上で長期サイクルの見方や隠れた税制面の違いについて掘り下げていきましょう。
過去1年・3年・5年・10年・設定来のトータルリターンと暴落時の下落率(ドローダウン)比較表
以下の表は、VTとVTIそれぞれの期間別年率平均トータルリターン(米ドル建て・分配金再投資ベース)と、直近の大きな下落相場における最大下落率(ドローダウン)を比較したものです。
| 期間・比較指標(米ドル建て・分配金込目安) | VT(全世界株式ETF) | VTI(全米株式ETF) | データから読み取れる傾向 |
|---|---|---|---|
| 直近1年トータルリターン | 約 +11.2% 〜 +12.5% | 約 +11.7% 〜 +12.5% | 直近1年間では欧州や日本株も堅調で、ほぼ互角の成績です。 |
| 過去3年リターン(年率平均) | 約 +18.5% 〜 +22.2% | 約 +19.4% 〜 +23.4% | 生成AIブーム等を背景に、両者とも年率20%前後の高い伸びです。 |
| 過去5年リターン(年率平均) | 約 +9.1% 〜 +11.0% | 約 +10.0% 〜 +13.1% | 5年スパンでは年率で約1%〜2%ほどVTIが上回っています。 |
| 過去10年リターン(年率平均) | 約 +11.5% 〜 +12.1% | 約 +14.2% 〜 +14.3% | 10年間の複利効果により、年率約2%強の差が生じています。 |
| 2008年6月(VT設定来)年率平均 | 約 +8.5%前後 | 約 +11.8%前後 | 設定来の長期実績では、米国ハイテク株の独走によりVTIが優位です。 |
| 2022年弱気相場での最大下落率 | 約 -26.2%(高値回復まで約15ヶ月) | 約 -25.4%(高値回復まで約14ヶ月) | 下落の深さも回復までの期間も、両者にほとんど差はありません。 |
この比較表から、長期投資家が知っておくべき2つの大切な事実が読み取れます。
1つ目は、過去10年〜15年以上の期間において、VTIは年率平均で2%〜3%ほどVTを上回るリターンを生み出してきたという点です。たとえば、2020年6月末の時点で10,000米ドル(約150万円)をそれぞれのETFに投資し、受け取った分配金をすべて再投資し続けたシミュレーションを行うと、約6年後の2026年10月末時点では、VTが約23,459ドル(約2.34倍)に成長したのに対し、VTIは約25,903ドル(約2.59倍)へと資産を増やしています。もちろん、VTの「6年で2.34倍(過去10年平均でも年率約11.5%〜12%)」という数字自体が株式投資として非常に優れたリターンであることは間違いありませんが、米国株100%のVTIはさらにその上を行く力強さを見せてきました。
2つ目は、「世界中に分散しているVTであっても、暴落局面での下落幅(リスク)は米国集中のVTIとほとんど変わらない」という点です。直近の大きな下落相場である2022年(世界的なインフレと急速な利上げによる株価調整局面)を振り返ると、VTIの最大下落率が-25.4%であったのに対し、VTの最大下落率は-26.2%でした。「VTは世界中の国に分散しているから、暴落が来てもVTIよりずっと傷が浅く済むはずだ」と期待していると、実際のショック相場では世界中の株式市場が同時に売られるため、ほぼ同じだけ基準価額が下がることに驚くかもしれません。短期的な価格変動リスク(ボラティリティ)という面では、VTもVTIも同程度のリスクを持つ株式資産として捉えておくのが適切です。
1970年代から2000年代までの長期歴史サイクルが教える「米国株優位」と「世界株優位」の交代劇
では、なぜ過去15年間のリターンでVTIが明確に勝っているにもかかわらず、世界中の多くの専門家や投資家が今もなお「VT(全世界分散)」を強く支持しているのでしょうか。その理由は、VTが誕生する2008年よりも前の「さらに長い株式市場の歴史サイクル」を見るとよく理解できます。
1970年以降の約55年間にわたる「米国株式」と「米国以外の世界株式」のパフォーマンスを10年単位の年代別で振り返ると、実は以下のような交代劇が繰り返されてきました。
- 1970年代:米国以外の世界株が優位(オイルショックやインフレに苦しんだ米国株に対し、日本や資源国などの株式が大きく上昇しました)
- 1980年代:米国以外の世界株が優位(日本の高度成長・バブル経済や欧州市場の躍進により、米国外の株式が米国株を大きく引き離しました)
- 1990年代:米国株が圧倒的に優位(日本のバブル崩壊と対照的に、米国でIT・ドットコムバブルが起き、米国株が独走しました)
- 2000年代(2000年〜2009年):米国以外の世界株が優位(2000年のITバブル崩壊と2008年のリーマンショックが直撃し、米国株の10年間のトータルリターンがマイナスとなる「失われた10年」を経験する一方、中国・インド・ブラジルなどの新興国株や資源国株が大きく上昇しました)
- 2010年代〜現在:米国株が圧倒的に優位(スマートフォン、クラウド、AIへと続くハイテク革命により、再び米国株が15年以上にわたる黄金期を築いています)
この歴史の流れが教えてくれるのは、「どれほど強い国や市場であっても、10年〜15年単位の大きな波で見れば、米国株が勝つ時代と米国以外の株が勝つ時代が交互に訪れてきた」という事実です。たまたまVTが誕生した2008年6月というタイミングが「米国株の黄金期のスタート地点」と重なったため、設定来のチャートを比較するとVTIが常に上にあるように見えますが、もし2000年から2010年までのチャートを切り取れば、結果は逆になっていたのです。
もちろん、今後の20年も米国がこれまで通りにリードし続ける可能性は大いにあります。しかし、「歴史のサイクルがいつか再び巡ってきたときにも、自動的にその時代の成長地域を取り込めるようにしておきたい」と考える投資家にとって、VTの持つ世界分散の仕組みは何物にも代えがたい安心材料となっているのです。
経費率0.03%(VTI)と0.06%(VT)の差と、分配金利回りの違いが長期運用に与える影響
続いて、長期保有においてじわじわと効いてくる「経費率(コスト)」と「分配金利回り」の違いについても確認しておきましょう。
まず経費率については、VTIが年率0.03%、VTが年率0.06%となっており、その差は年率でわずか0.03%です。たとえば、1,000万円分の資産を運用している場合でも、VTIの年間コストが約3,000円、VTの年間コストが約6,000円となり、1年間の差額は3,000円(1ヶ月あたり約250円)に過ぎません。仮に20年〜30年間の長期運用を行ったとしても、0.03%のコスト差が最終的な資産額に与える影響は1%未満にとどまります。かつてVTの経費率は0.10%〜0.20%台だった時代もありましたが、純資産の拡大に伴って段階的に引き下げられてきたため、現在では「経費率の差だけを理由にVTを避ける必要はまったくない」と言えるレベルに達しています。
また、年4回(3月・6月・9月・12月)支払われる分配金の利回りを見ると、直近12ヶ月の実績目安でVTが約1.56%〜1.58%前後であるのに対し、VTIは約1.06%〜1.08%前後と、VTの方が0.5%ほど高い利回りとなっています。
なぜVTの方が分配金利回りが高いのかというと、米国の成長企業(特にIT・ハイテク企業)は、稼いだ利益を株主に現金配当として配るよりも、「自社の事業への再投資(研究開発や設備投資)」や「自社株買い(市場から自社の株を買い取って1株あたりの価値を高める手法)」に回す傾向が強いためです。これに対して、VTに40%含まれる欧州企業やイギリス・オーストラリアの資源関連企業、金融機関、新興国企業などは、利益のかなりの部分を現金配当として株主に還元する伝統があります。そのため、定期的に受け取る分配金(キャッシュフロー)を少しでも多くしたい方にとっては、VTの利回りの高さが一つのメリットとして感じられるでしょう。
深掘り豆知識:見落とされがちな「三重課税問題」と「外国税額控除」の仕組み!VTが抱える見えない税コスト
ここで、コストやリターンをより深く理解するために、一般的な比較記事ではあまり触れられないものの、実質的な手取りリターンに影響を与える「税金(三重課税問題と外国税額控除)」の豆知識を解説します。
まず、私たちが日本から米国のETFであるVTIに投資し、分配金を受け取る際の税金の流れを見てみましょう。
- 第1段階(米国での源泉徴収 10%):VTIから日本の投資家へ分配金が支払われる際、まず米国内の税制に基づき10%の税金が自動的に差し引かれます。
- 第2段階(日本国内での課税 20.315%):米国で10%引かれた後の残り90%の金額に対して、日本の特定口座(源泉徴収あり)などで20.315%の税金が差し引かれます(手元に残るのは元の分配金の約71.7%となります)。なお、新NISA口座で保有している場合は、この「日本国内での20.315%の税金」が非課税(0%)になるため、米国で10%引かれた後の90%がそのまま手元に入ります。
このように、米国と日本の両方で税金が引かれる状態を「二重課税」と呼びます。特定口座などの課税口座で運用している場合は、確定申告で「外国税額控除」という手続きを行うことで、米国で引かれた10%の税金の全部または一部を日本の所得税・住民税から取り戻すことが可能です(新NISA口座では国内の税金がゼロであるため、外国税額控除の対象外となります)。
では、米国以外の世界各国の株式が約40%含まれているVTの場合はどうなるでしょうか。実はここに、「三重課税(トリプル・タックス)」と呼ばれる現象が発生します。
- 第1段階(投資先の現地国での課税):VTが保有している日本、台湾、ドイツ、イギリス、インドなどの企業が配当金を出す際、それぞれの企業がある国から「米国籍のファンドであるVT」へ配当金が送金される段階で、まず現地国の源泉徴収税(国によって0%〜15%程度)が差し引かれます。
- 第2段階(米国での源泉徴収 10%):次に、米国のETFであるVTが日本の投資家へ分配金を支払う段階で、米国政府によって10%の税金が差し引かれます。
- 第3段階(日本国内での課税 20.315%):最後に、日本の課税口座で20.315%が課税されます(新NISA口座であればこの第3段階は非課税となります)。
ここで非常に重要なポイントは、日本の投資家が確定申告の外国税額控除で取り戻せるのは「第2段階(米国で引かれた10%)」だけであり、「第1段階(ファンドの内部で米国以外の国々に引かれた税金)」は、確定申告をしても新NISAを使っても一切取り戻すことができないという点です。
この「第1段階の取り戻せない税金」はどれくらいの金額になるかというと、VTのポートフォリオのうち米国以外の約40%の部分から出る配当(利回り約2.0%〜2.5%程度)に対して平均10%前後かかるため、ファンド全体の資産額に対して年間で約0.08%〜0.12%程度の「目に見えない税金コスト(タックス・ドラッグ)」として実質的なリターンを押し下げる要因になります。
一方、100%米国企業で構成されるVTIは、米国内の企業が米国内のファンド(VTI)へ配当を支払う際には米国内で源泉徴収が行われないため、この「第1段階の税金コスト」が一切発生しません。つまり、表面上の経費率の差(0.03%と0.06%の差=0.03%)だけでなく、「ファンド内部で引かれる見えない外国税の差(約0.1%前後)」まで含めた実質コストで比較すると、VTIの方が年間で合計0.13%前後コスト効率が良いという隠れた構造があるのです。
また、後ほどご紹介する「日本の投資信託(eMAXIS Slim 全世界株式/オール・カントリーなど)」であれば、米国のETFを経由せずに日本の運用会社が直接世界各国の株式を買い付ける仕組みをとっているため、米国を通ることによる二重の課税(上記の第2段階)を回避でき、本家VTを直接買うよりも税金面のロスを抑えられるケースがあります。こうした税制の裏側を知っておくと、ETFと投資信託のどちらを使うべきかという判断にも大いに役立ちます。
今日から迷わず始められる!自分に合った銘柄の選び方と実践ステップ
頭の中で悩み続けるよりも、自分のリスク許容度に合った方法で少額から始めることが大切です
ここまで、VTとVTIの基本構造、ホームバイアスの心理、世界経済と米国経済の連動性、そして過去のリターンや税制面の深掘り知識までを詳しく見てきました。最後に、「これらの知識を踏まえて、今日から具体的にどう行動すればよいのか」を実践的なステップとして整理してお伝えします。
資産形成において最も大切なことは、ご自身の価値観やリスク許容度(どれくらいの変動なら夜ぐっすり眠れるか)に合った1本を選び、新NISAなどの非課税制度も上手に活用しながら、まずは少額からでも市場に参加して積立をスタートさせることです。
なぜなら、どれほど時間をかけてVTとVTIの比較研究を続けたとしても、実際に資金を投じて時間を味方につけなければ、複利の恩恵を1円も受け取ることはできないからです。具体的な判断目安と購入方法の選択肢を確認し、今日から踏み出せるアクションプランを見ていきましょう。
あなたに合うのはどっち?VT向き・VTI向き・両方持つハイブリッド型の判断目安
ご自身がVTとVTIのどちらに投資すべきか迷ったときは、以下のような考え方の基準に照らし合わせてみると、自分の気持ちにしっくりくる方を選びやすくなります。
【VT(全世界分散)がしっくりくる方の特徴】
- 今後20年〜30年という長い時間の中では、米国だけでなくインドやアジア、その他の地域が経済の中心として台頭する可能性にもしっかりと備えておきたい方。
- 将来もし「米国株の時代が終わった」というニュースが流れたとしても、自分で銘柄を売却したり乗り換えたりする判断をせず、一生涯ひとつの仕組みで「完全ほったらかし」を貫きたい方。
- 1つの国(米国)に100%の資産を預けることに対して直感的に少し不安を感じ、「地球全体に分散している」という事実そのものに精神的な安心感を覚える方。
- 経済学の理論において最も中立で合理的とされる「世界の時価総額加重平均ポートフォリオ」をそのまま自分の資産に取り入れたい方。
【VTI(米国集中)がしっくりくる方の特徴】
- 世界中の優秀な人材と資金を引き寄せ、AIやIT、宇宙開発、医療などの最先端イノベーションを生み出し続ける「米国のビジネス環境と競争力」は今後も揺るがないと考える方。
- 株主の利益を最優先する企業文化や、透明性の高い会計制度・法整備が整った米国市場だけに絞り込み、新興国の政治リスクや不透明な市場をポートフォリオから外したい方。
- すでに米国のグローバル企業が売上の約4割を海外で稼いでいるのであれば、実質的な世界分散はそれで十分だと割り切れる方。
- 年率0.03%という極限の低コストや、三重課税が発生しない税制面の効率の良さを最大限に活かして、長期的な期待リターンを追求したい方。
【どうしても1つに絞れない方への解決策:「半分ずつ持つハイブリッド型」】
もし両方のメリットに魅力を感じて「どうしてもどちらか一方には決められない」という場合は、「VTとVTI(または全世界株投信と全米株投信)に50%ずつ投資する」という方法も非常に有効な選択肢となります。
VT(米国株60%+米国外株40%)とVTI(米国株100%)を半分ずつ組み合わせると、資産全体の比率は「米国株80%:米国以外の世界株20%」というバランスになります。「通常の全世界株(米国60%)では少し物足りないけれど、かといって米国株100%にするのも少し不安だ」という方にとって、米国株を8割の力で厚く保有しつつ、残りの2割で他国の成長もしっかり押さえておくこの配分は、どちらに転んでも後悔しにくい実践的な折衷案として多くの投資家に活用されています。
本家米国ETF(VT・VTI)と日本の投資信託(オルカン・楽天VTIなど)の使い分けと比較表
投資する方向性(全世界分散か、米国集中か)が決まったら、次に考えるのが「米国の証券取引所に上場している本家ETF(VT・VTI)を直接買い付けるか、それとも日本の証券会社で買える投資信託版を選ぶか」という具体的な商品の選択です。
かつては低コストで世界に投資するためには米ドルに両替して直接VTやVTIを買うしかありませんでしたが、現在では日本の投資信託のコストが劇的に下がり、新NISA制度との相性も抜群に良くなっています。両者の違いを比較表で確認してみましょう。
| 比較項目 | 本家米国ETF(VT / VTI) | 日本の投資信託(オルカン / 楽天・VTI / SBI・V・全米など) |
|---|---|---|
| 新NISAでの対応枠 | 主に「成長投資枠」(一部つみたて投資枠対象) | 「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の両方で利用可能 |
| 購入単位と最低金額 | 1株単位(VTは約2.3万円〜、VTIは約5.5万円〜が目安) | 100円以上1円単位(毎月の予算に合わせて定額指定が可能) |
| 分配金の再投資効率 | 年4回米ドル現金で受取(再投資するには手動での買付が必要で、新NISAの非課税枠を新たに消費する) | ファンド内部で自動的に再投資される(新NISAの非課税枠を消費せず、日本の税金もかからない) |
| 決済通貨とポイント還元 | 米ドル建て(円からドルへの両替が必要・クレカ積立は不可) | 日本円のまま購入可能(クレジットカード積立でポイント還元あり) |
| 年間の運用管理コスト | VT:年率0.06% / VTI:年率0.03% | オルカン:年率約0.05775% / 全米株投信:年率約0.09%前後 |
これから新NISAを活用して効率よく資産を育てていきたい方にとっては、基本的には「日本の投資信託版」を選ぶ方が、手間がかからず複利効果も高まりやすいと考えられます。
その最大の理由は「分配金の扱いと新NISAの非課税枠」にあります。本家ETF(VT・VTI)を保有すると、年4回米ドルで分配金が口座に振り込まれますが、それを再び株の買い増しに回そうとすると、その分だけ新NISAの年間投資枠や生涯非課税限度額(1,800万円)を消費してしまいます。一方、分配金を出さずにファンドの内部で自動的に再投資するタイプの投資信託であれば、新NISAの非課税枠を一切使うことなく、自動的に配当金が元本に組み込まれて雪だるま式に資産が膨らんでいくのです。
- VT(全世界分散)の考え方で投資信託を選ぶ場合:大型・中型株を網羅し信託報酬が極めて低い「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」や「楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド」、あるいは小型株まで含めて本家VTと同じ指数(FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス)に連動する「SBI・V・全世界株式インデックス・ファンド」「楽天・全世界株式インデックス・ファンド(楽天・VT)」などが有力な候補になります。
- VTI(全米集中)の考え方で投資信託を選ぶ場合:ファンドの内部で直接VTIを買い付ける仕組みになっている「SBI・V・全米株式インデックス・ファンド」や「楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天・VTI)」「楽天・プラス・全米株式インデックス・ファンド」などを選ぶことで、日本円で100円から手軽にVTIオーナーになることができます。
- 本家ETF(VT・VTI)を直接買う方が向いているケース:一方で、将来の資産の最大化よりも「今から年4回の米ドル分配金を現金として受け取り、ちょっとした旅行や趣味、日々の生活を豊かにするために使いたい」という方や、リアルタイムの株価を見ながら自分の好きなタイミングで指値注文を出したい方にとっては、自動的に現金分配金が振り込まれる本家ETF(VT・VTI)がぴったりの選択肢となります。
口座開設から生活防衛資金の確保、毎月の自動積立設定までの具体的な進め方
ご自身の投資方針が固まったら、あとは実際の手続きを順番に進めていくだけです。初心者の方でも迷わず進められるよう、具体的な4つのステップにまとめました。
- ステップ1:手数料の安い大手ネット証券で総合口座と新NISA口座を開設する
まずは、米国ETFの買付手数料が無料化されており、低コストなインデックス投資信託が豊富に揃っているネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券など)で口座を開設します。街の銀行や対面型の証券会社の窓口に行くと、ここで紹介したような低コストな商品が置いていなかったり、購入時手数料や高い信託報酬がかかる商品を勧められたりするケースがあるため、スマートフォンやパソコンからネットで完結させるのが賢明です。 - ステップ2:投資に回す前に「生活防衛資金(生活費の3ヶ月〜6ヶ月分)」を銀行預金に確保する
手元にあるお金をすべて投資に回してしまうのは禁物です。突然の病気や怪我、転職、冠婚葬祭、家電の買い替えなど、人生にはいつでも現金が必要になる場面が訪れます。まずは毎月の生活費の3ヶ月〜半年分(会社員なら3〜6ヶ月分、自営業やフリーランスなら半年〜1年分が目安)を、すぐに引き出せる日本の銀行預金として別口座に確保しておきましょう。この「いつでも使える現金のクッション」があるからこそ、株式市場が暴落したときにも生活に困らず、投資資産を底値で手放さずに済むのです。 - ステップ3:毎月の余剰資金で「定額の自動積立設定(ドルコスト平均法)」を行う
生活防衛資金を確保した上で、毎月無理なく投資に回せる余剰資金(月5,000円でも、1万円でも、5万円でも構いません)を決め、毎月決まった日に自動的に買い付ける積立設定を行います。日本の投資信託であればクレジットカード決済や証券口座からの自動引落し、本家ETFであればネット証券の「米国株定期買付サービス」を利用できます。毎月一定の金額を買い続ける「ドルコスト平均法」を実践すれば、株価が高いときには少ない株数を買い、株価が暴落して安くなったときには自動的にたくさんの株数を仕込むことができるため、「いつ買えばいいのだろう」と悩む時間をゼロにすることができます。 - ステップ4:設定が終わったら相場を気にしすぎず、本業や趣味・家族との時間を大切にする
一度自動積立の設定が完了したら、実は投資家がやるべき作業はほとんど終わりです。VTもVTIも、世界中の企業が日々働き、利益を生み出し、成長していく力を自動的に取り込んでくれる仕組みです。毎日のように証券口座の画面を開いて数千円・数万円の増減に一喜一憂するのではなく、設定した後はパスワードを忘れるくらいの気持ちで放置し、ご自身の仕事や趣味、大切な人との時間を楽しむことが、結果として10年後・20年後に最も大きな果実をもたらしてくれます。
深掘り豆知識:暴落相場が訪れたときに思い出したい「稲妻が輝く瞬間」と長期保有のコツ
最後に、これから10年、20年とVTやVTIを保有し続ける中で、必ず一度や二度は経験することになる「〇〇ショック」のような暴落相場を乗り切るための豆知識をお伝えします。
ベストセラーとなった投資の名著『敗者のゲーム』(チャールズ・エリス著)の中に、「投資家は、稲妻が輝く瞬間に市場に居合わせなければならない」という有名な一節があります。
過去の米国株式市場のデータを何十年分も分析すると、長期的な株式の高いリターンの大部分は、実は「暴落の直後などに訪れる、株価が1日で数パーセント〜10%近く急反発するごくわずかな『ベストな数日間(稲妻が輝く瞬間)』」によって生み出されていることがわかっています。もし過去20年間の取引日のうち、株価が最も大きく上昇した「上位10日間〜20日間」だけ市場から離れていた(株を売って現金にしていた)とすると、20年間のトータルリターンは半分以下にまで激減してしまうというデータがあるほどです。
そして厄介なことに、この「株価が最も大きく上昇する稲妻の瞬間」は、「市場がパニックに陥り、誰もが恐怖で株を投げ売りしている大暴落の最中やその直後」に突然やってくるという特徴があります。「今は相場が不安定だから一度すべて売却して、底を打って落ち着いてから買い直そう」と考えて市場から降りてしまうと、最も美味しい急反発の瞬間を逃し、高くなってから買い直すことになりがちです。
VTを選んだとしても、VTIを選んだとしても、5年〜10年に一度は資産が一時的に20%〜30%目減りするような荒波が訪れる可能性があります。しかし、そんなときこそ「今は毎月の積立金額でいつもの1.3倍たくさんの株数を安く仕込めるボーナスタイムだ」「稲妻が輝く瞬間を逃さないために、このままシートベルトを締めて市場に居続けよう」と思い出すことができれば、長期投資の成功確率は飛躍的に高まるはずです。
世界分散のVTも、米国集中のVTIも、人類の経済活動と資本主義の発展を味方につける最高峰のツールであることに変わりはありません。どちらが良いか悩み続けてスタートを先延ばしにしてしまうのが一番の機会損失になってしまいますので、ぜひご自身が「これなら納得して長く付き合っていける」と感じた1本を選び、今日から豊かな未来に向けた一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。
注意:本記事は、公開されている市場データおよび調査レポートに基づき、投資判断の参考として作成されたものです。実際の投資にあたっては、各国の法規制、市場動向、および企業の財務状況を十分に精査した上で、自己責任で行ってください。
